社員と仕事の「ミスマッチ」に悩む会社の盲点

スキルギャップを埋めるには
時代の流れの中でさまざまな新しい仕事が生まれている一方で、それをこなすスキルを持っている人材が不足しているという企業は少なくありません。そこで今回は、人材開発支援会社、コーナーストーンオンデマンドのブログから、こうした「スキルギャップ」を埋めるための対策を紹介します。
就業時間の5%をスキルアップに活用

テクノロジーの進化に伴い、スキルギャップ、すなわち企業が成功するために必要とするスキルと、従業員が実際に有しているスキルの不一致が広がり続けています。スキルギャップにまだ対策を講じていない企業は、規模や業種を問わず、今すぐに着手する必要があります。さもなければ、競争から取り残されてしまいます。

当社では企業などに対し、従業員の就業時間の5%を学習に充てるよう呼びかけています。私の経験では、これによって人材の離職率を最大20%低減し、コストを削減できるようになります。さらなるメリットとして、従業員は業務遂行に必要となるスキルを、より多く身につけることができます。

スキルギャップは環境問題にも似ています。大半の人々は問題があるとわかっていますが、何かしら有意義な対策を講じている人はごくわずかです。アメリカ労働統計局によると、現在は求人数(730万)よりも無職のアメリカ人(620万人)のほうが少なくなっています。つまり、条件を満たすスキルがあれば、完全雇用も十分に可能というわけです。

アメリカ商工会議所財団の2018年の報告によると、すべての業界にスキルギャップが存在するわけではありませんが、医師、事業/財務運営の専門家、コンピューター/数学の専門家、アーキテクトやエンジニアといった多くの高スキル職で、有能な人材が著しく不足しています。

そしてこの問題は、希少または複雑なスキルを要する職務以外にも広がっています。National Skills Coalitionによると、アメリカ内の求人の53%は中程度のスキルを必要とする仕事ですが、これらの仕事に適したスキルを持つ労働者の割合は43%にすぎません。

スキルギャップは、企業の収益にも打撃となりえます。例えば、製造業について考えてみましょう。デロイトなどの調査によれば、熟練した技能人材の不足で、アメリカの製造業のGDP(国内総生産)は2028年までに最大4540億ドル減るとされています。

しかし、多くの企業は、この状況の切迫性を理解していません。スキルギャップははるか遠い未来の、漠然とした脅威で、「失業率がこれほど低いのだから、問題はないはず」と考えています。

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